秋田
「バイナリーオプションでは経済指標発表時は取引を避けるべき?」
「指標発表時でも取引したいんだけど…」
この記事では、こういった疑問を解決していきます。
バイナリーオプションをする上で欠かせない知識なのでしっかり押さえておきましょう。
\勝てないとお悩みの方へ!/
当サイトでは、バイナリーオプションでなかなか勝てない方のために、バイナリーオプションで勝てない人の特徴や対策についてまとめた記事をご用意しているので、是非こちらも参考にしてみてください。
経済指標とは
各国の政府や中央銀行から発表される国の景気や情勢を計る数値のことです。
単純な例を出すと、ある国で失業率が上がれば景気が悪化すると考えられますので、その国の通貨は売られて価値が下がります。
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経済指標はバイナリーオプションにどう影響する?
先ほどの例でもなんとなく理解していただけると思いますが、その国の経済は為替の動きに大きな影響を与えます。
バイナリーオプションをしていて、「テクニカル分析的には完璧なタイミングでエントリーしたのに、価格が急変動して反対方向に進み負けた…」という経験はありませんか?
このような場合には、経済指標を疑ってみるといいでしょう。以下のようなケースではテクニカル分析は役に立ちません。
- 経済指標が発表される予定/発表された
- 発表された経済指標に対して各国の代表者が発言をした
「バイナリーオプション初心者は経済指標発表時はエントリーを控えよ!」と言われる理由がこれです。
ただ、経済指標が発表される時間は予め分かっているので、経済指標が発表されたことで起こる急激な値動きに関しては対策を取ることができます。
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経済指標の種類
経済指標と一言にいってもさまざまな種類があります。
日本で発表されている経済指標には、次のようなものがあります。
日本国内で発表される経済指標一覧表 (※各指標をクリックすると詳細に飛びます) |
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全国の家計消費支出 | 完全失業率 |
消費者物価指数 | 鉱工業生産指数 |
機械受注実績 | 貿易・サービス収支 |
マネーサプライ統計 | 国内総生産(実質経済成長率) |
日銀短観・業状判断DI | 景気動向指数 |
上記の経済指標の多くは各月に発表されます。
これらのデータは、基本的に前年の同じ月のデータと比べてどの程度上下したかで判断されます。
全10種類の経済指標を詳しく解説しますが、長くなるので特に重要な指標を厳選して後ほど詳しく解説しています。「重要な指標だけ知りたい!」という方は、こちらをクリックすると記事内の該当箇所まで飛びます。
全国の家計消費支出
家計が1か月間にどの程度の消費を行ったかを示す経済指標です。
家計消費は経済成長率の内訳で55%程度を占めるもので、経済成長率にも大きな影響力を持ちます。
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また、この統計は総務省統計局が毎月発表する「家計調査報告」に含まれています。
家計調査報告には、この他にも「実収入」「可処分所得」「平均消費性向」などのデータも示されており、消費支出は実収入とも関係が深いです。
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完全失業率
完全失業者と就業者を足し合わせた労働力人口に対して、この完全失業者数が何%を占めるかを表す経済指標です。
ちなみに、完全失業者とは「仕事につくために就活をしているが、調査期間中に就労していない人」のことを言います。
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景気が悪くなってくると、企業が活動するうえで適正だと判断する雇用者数が減ってきます。すると、不必要な人員とみなされた人たちが勧奨退職などで失業する傾向にあります。
そのため、完全失業率は「企業がどの程度人員を雇用するゆとりがあるかを示している」とも言え、企業景気の動向を見るうえでも重要な経済指標です。
完全失業率は、世帯ならびに個人の側から見て企業の雇用状況を総合的に判断します。
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なお、完全失業率は景気の動きに遅れて変化が現れるデータです。
なぜなら、景気悪化を受けて企業がまず行うのは、諸経費の圧縮や賃金引き上げの抑制だからです。
ですから、景気が悪化してから大分経って失業率が上昇し始めるというのが一般的です。
消費者物価指数
消費者の手に渡る段階でのモノ・サービスの価格の総合的な水準を示す経済指標です。
一般的には、天候などの影響を受けやすい生鮮品を除いた全国ベースでの指数となります。
消費者物価指数は、前年同月比の動きを見るのが一般的で、「1年前に比べて平均的にどれだけ物価が上下したか」を見ます。
【具体例】
- 1年前に比べて賃金が2%上がっても物価が3%上がれば生活は苦しくなったと判断できる
- 貯金金利が0.1%でも物価が1%下がればその預貯金に預けたお金の実質的な価値は上がったと判断できる…etc
このように、消費者物価指数は、私たちが使えるお金の価値が実質的にどう変化したのかを判断するための基準となる経済指標です。
調査の仕方としては、先ほどの家計調査に基づき、家計の消費支出の構成を基準にして重要な品目を選定します。
次に、これらの品目について、小売店の段階での平常価格(特価やサービス価格を除いた価格)を対象にして、各品目に加重をかけて指数を算出します。
ちなみに、消費者物価指数に関しては、全国ベースの指数の他に東京都区部のみの消費者物価指数が発表されます。
鉱工業生産指数
メーカーなどの製造業に従事する企業がどれだけの製品を生産したかを”量的な物差し”で示す経済指標です。
一般的に、月の生産量が前年同月に比べてどれだけ増減したかで表されます
景気がいい時は消費が盛んになるので、それを見越して企業は製品の生産量を増やすのが一般的です。
そのため、「生産量の変動は景気の動きを示す分かりやすいバロメーター」と言えます。
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また、鉱工業生産指数は調査から1か月程度で発表されるので、国民経済活動全体の変動が敏感に反映されます。
なお、鉱工業全体の動きを把握する鉱工業指数は、「生産指数」の他に「出荷指数」「在庫指数」などの指数で構成されています。
中でも、生産指数が最も代表的で頻繁に用いられる指数で、500を超える品目についてそれらの生産水準を調査し、基準年を100としたうえで指数化します。
機械受注実績
機械メーカーが他の企業などから機械の購入の注文をどの程度受けたかを示す経済指標です。
機械受注実績では、主に次の3つが明らかにされます。
- 外需:海外からの受注を意味する
- 官公需:官公庁からの受注を意味する
- 民需:国内民間企業からの受注を意味する
この中でも特に注目されるのが、電力・造船会社からの注文を除いた民需です。
なぜ、電力・造船会社からの注文を除くかというと、電力・船舶の分野は景気に関係なく設備投資が行われがちで受注量も多く、景気指数として使うには除いた方が使い勝手が良いからです。
では、機械需要実績で何が分かるかというと、企業の設備投資の動きがよく分かります。
というのも、生産に携わる企業のほとんどが、製品を作るうえで機械設備を必要とするからです。
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なお、機械受注実績は機械の納品時点で集計されるのではなく”受注時点でカウントされるデータ”なので、メーカーの設備投資や生産意欲をいち早く反映します。
つまり、景気の動向を予測するのにとても重要なのです。
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貿易・サービス収支
日本が一定期間の間に諸外国との間で行った経済取引のうち、「モノの輸出入(貿易)」と「サービス収支」を合わせたもののことです。
貿易収支とサービス収支がそれぞれ何を示すかについては、以下の通りです。
【一時産物などの原材料・製品などの輸出量】
日本が全体として海外にモノを売って経済を成り立たせているのか、それとも売るよりも買う量のほうが多いのかなどを示しています。
【良好と輸送に伴う収支】
日本人が積極的に海外旅行をして、現地のレストランで食事したり、お店でお土産を買ったりすると、これはサービス収支の赤字としてカウントされます。
他にも、海外から原油を輸入する場合、一般的にそれらは外国の貨物船・タンカーなどで運ばれてきます。この際、輸送運賃を海外に支払いますが、これもサービス収支の赤字要因としてカウントされます。
なお、貿易・サービス収支に関して、日本は貿易収支は一貫して黒字ですが、サービス収支は赤字になる傾向があります。
ちなみに、貿易・サービス収支は財務大臣の委任により日本銀行が毎月作成し、財務相と日本銀行から発表されます。
マネーサプライ統計
マネーサプライ(※)がどれだけ増減したかを示す経済指標で、日本銀行から毎月発表されています。(※マネーサプライ…「通貨供給量」のこと。金融機関以外の民間が保有する通貨の総量を表す。)
一般的には、M2プラスCD(現金、流動性預金、定期性預金、CD=譲渡性預金の合計)をベースにします。
現在では、ほとんどの経済活動が通貨を介して行われているので、経済活動を円滑に行うにはある程度の通貨量が必要です。
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最近では、民間金融機関の預金以外の形で保有される通貨の量も増えています。
例えば、郵便貯金や貸付信託、国際や投資信託などの有価証券…etc
そのため、郵便貯金や貸付信託を含むM3や、国債・投資信託などを加えた広義流動性といったデータも参考にすることがマネーサプライの水準、伸びを判断する上では重要です。
国内総生産(実質経済成長率)
日本で行われた経済活動全体を通じて、一定期間内にどの程度の経済的な付加価値が生み出されたかを示す経済指標のことです。
内閣府が四半期ごとに集計する「国民所得統計」で明らかにされます。
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国内総生産(実質経済成長率)は、日本の経済拡張の度合いを示しています。
もっと分かりやすく言うと、「景気がどの程度のピッチで上昇しているか」を表しています。
国内総生産(実質経済成長率)は、「経済活動の結果として生み出される経済的な付加価値の額が増えることが経済成長だ」という考えが基になっています。
国内で行われるあらゆる経済活動が対象になるので、最もマクロレベルでの経済活動を把握するのに有効な経済指標でもあります。
なお、生産されたものは、その全てがなんらかの需要にあてられるのですが、その観点から国内総生産は以下のいくつかの要素に分けられます。
- 【海外需要(純輸出)】
- 【国内需要】
・民間最終消費支出(いわゆる個人消費)
・民間企業設備(設備投資)
・公的固定資本形成(公共投資)
これらのうち最も全体に対する寄与率が高いのは「民間最終消費支出」で、おおむね55%程度を占めています。
GDP統計を見る際には、全体の伸びももちろん大切ですが、それが上記の個人消費、設備投資、公共投資、海外への輸出などのうちどの要素からの影響が強かったかも重要な視点です。
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- 「個人消費の伸びが寄与したのか」
- 「設備投資の伸びがそれを支えたのか」
- 「海外への輸出の伸びが大きかったのか」
日銀短観・業状判断DI
企業経営者に景況感に関するアンケートを行い、業況が「良い」と判断している経営者比率が「悪い」と判断している経営者比率をどの程度上回っているかを示す経済指標です。
経営者から見て、景気がどう映っているのかを知るうえでとても役に立ちます。
ちなみに、最も使われるのが「大企業の製造業についての指数」です。
多くの企業活動は経営者の経営判断に基づいて行われるので、経営者が業況をどう判断しているかはその後の企業活動に大きな影響を及ぼします。
なお、日銀短観・業状判断DIは、数値で記入する「計数調査」と、アンケート方式で調査される「判断調査」で構成されています。
計数調査は、主に次の項目を調査します。
- 売上高や経常利益
- 設備投資額などの前期実績
- 当期予測
- 来期予測…etc
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景気動向指数
ここまでご紹介した経済指標の中から、特に景気の動きに敏感に反映すると考えら得れているものを29系列取り出した上で、それぞれのデータの過去3ヶ月分のデータと比較し、その変化の方向を見て総合的に景気の状態や先行きを判断するものです。
もろもろの経済指標は、景気の動きを先取りする性格のものから後から追認する性格のものまで様々なので、景気動向指数は以下の3種類に分類し、それぞれの系列についての指数が算出されます。
- 先行系列
- 一致系列
- 遅行系列
景気動向指数は、景気に関する指標を総合的に見て、景気が拡大or収縮のどちらに向かっているのかを判断する経済指標です。
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なお、指数の算出方法については、「当該月のデータ」が「3か月前のデータ」と比べて景気の拡大を示しているかor収縮を示しているかをチェックします。
具体的には、一致系列の11のうち8つのデータが景気拡張を占めれば、数値は72.7%となります。
基本的には、50%を境にしてそれを上回れば景気がいい、下回れば下回るほど景気が悪いと判断します。
バイナリーオプションでチェックすべき重要経済指標5選
経済指標が何を意味し、どのような見方をすればよいのかは何となくでもご理解いただけたでしょうか?
ここからは、バイナリーオプションをする際に特に注視すべき経済指標をご紹介します。
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国内総生産
先ほどもお話しした通り、国内総生産はその国の経済成長のスピードを表す経済指標です。
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ただし、何が国内総生産を支えているのか?ということはしっかりと押さえておきましょう。
例えば、外資に依存した状態であまりに急ピッチで経済成長が続くと、内需と外需のバランスが崩れてその国の金融システム自体が破たんすることもあります。
「○○ショック」といった類の大暴落は、経済成長率をチェックすることである程度予測することがでいます。
貿易収支
貿易収支も各国間の貨幣のパワーバランスを見るのに便利な経済指標です。
貿易収支は黒字国のほうの通貨が買われる傾向にあります。
なぜなら、基本的に国の大小にかかわらず国内通貨の流通量が多いほうが景気が良いと判断されるからです。
これは為替に大きな影響を与えます。
【具体例】
ドル円で考えた場合、円安ドル高になかなかならないのはアメリカに対して日本が貿易黒字国というのも大きな要因の一つと考えられます。
雇用統計
先ほどご紹介した「完全失業率」と「非農業部門雇用者数」によって構成される経済指標です。
雇用統計は遅行指数ですから、景気の良し悪しを判断する決定打でもあります。
そのため、バイナリーオプションのような短期取引では、この経済指標は大きなエントリー根拠となります。
というのも、雇用統計の値が悪ければ、多くの投資家が「その国の経済は低迷している」と判断するので、その国の通貨は売られて下落するからです。
バイナリーオプションでチェックすべき経済指標④政策金利
中央銀行(日本の場合は日銀)が一般の銀行(地方銀行など)に融資する際の金利のことです。
政策金利は、
流通する通貨量に大きく影響を与えるので、これも為替への影響が大きいですね。
【具体例】
例えば、日本円の金利が低くて米ドルの金利が高いという場合、投資家はより有利な金利で資産を保有しようとするため、日本円の資産の比率を減らして米国ドルの資産の比率を増やそうとします。
そのため、金利の高い米ドルを買うという動きが出てくることによって、為替は「円安ドル高」となります。
消費者物価指数
「政策金利に影響する」という点で、消費者物価指数もチェックしておいたほうが良いでしょう。
なぜなら、物価が上がるインフレが起こっていると判断された場合は、通貨の価値を上げるために利上げが行われてたりして、為替が大きく変動することがあるからです。
経済指標発表時のエントリー方法と注意点
ここでは、雇用統計を例に経済指標発表時のエントリーの仕方について解説します。
下図を見ていただけると分かりますが、経済指標には「前回値」「予想値」「結果」という3種類が公表されます。
アメリカ雇用統計(非農業部門雇用者数/失業率)を見てみると、今回の結果は前回に比べて大幅に減っているのが分かります(74.9万人⇨36.5万人)。
これはどういうことかというと、アメリカの雇用が減ったということです。
このことから、多くの投資家が「アメリカの経済状態は悪い」と判断するでしょうから、ドルが売られると予想できます。
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経済指標発表後の反発を狙うのはアリ
経済指標発表時のエントリー方法として、『経済指標発表後の反発を狙う』というのもアリです。
相場には「調整局面」というものがあります。
これまで上昇(or下落)を続けていた相場の勢いが停滞したり、逆方向に動き出すこと。
下図はUSD/JPYの5分足チャートです。
経済指標発表後に下落したレートが一気に回復(反発)しているのが分かると思います。
このように、相場は価格がある方向に動いた後、それを調整するように反対方向に動くという特徴があります。
この特徴を利用して経済指標発表後のエントリーを攻略することができます。
経済指標発表時のエントリーに関する注意点
続いては、経済指標発表時にエントリーする際に気を付けておくべきことをお話しします。
ずばり、その注意点とは…波に乗り遅れたら無理にエントリーしないということです。
これはどういうことか言うと、すでに反発が始まってしまっている場合はエントリーを見送ったほうが賢明ということです。
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また、値動きが早すぎる場合もエントリーは回避すべきです。
というのも、値動きが激しいと約定されないことが多く、狙ったタイミングでエントリーできずに、結果的に波に乗り遅れるということがあるからです。
経済指標を確認するならTradingView
経済指標を確認するなら「TradingView」というサイトがおすすめです。
こちらのサイトでは、経済指標カレンダーの確認はもちろんのこと、全通貨ペアのリアル時間のレートを確認することができます。
また、経済指標カレンダーにはフィルター機能が付いているので、とても使いやすいです。
まとめ
バイナリーオプションをする上で重要な経済指標と経済指標発表時にエントリーする方法や注意点などについて解説しましたが、いかがだったでしょうか?
経済指標の意味するところが分かると、むやみやたらに怖がる必要もなくなります。
また、各経済指標の意味を理解することで、リスク回避にも繋がります。
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